飲食店に就職を考えている人は、飲食店社員は「働く時間が長い！」とか「休みが少ない！」という事を聞く事が多くて不安になっている人もいると思いますが実際はどうなのでしょうか？
ここでは、飲食店の社員として働いた時のメリットやデメリット、就職を考える時にみんなが不安に感じる休日や労働時間のこと。
飲食店社員としての仕事の内容を確認して、もう一度、飲食店の社員として働くか、他の仕事を探すかを検討してみましょう。
飲食店社員として働くメリットとデメリット
飲食業界は、小規模なレストランから大規模なチェーン店に至るまで、一貫して労働力の不足に直面しています。この業界の労働環境は、大手企業であればあるほど採用が活発で、安定した収入と良好な職場環境を提供している事例が増えているのが現状です。
採用においては、特定の資格を求める企業は少なく、教育背景や専門技術がない人でも、意欲と努力によって上位の職位に昇進する道が開かれています。特に、大手チェーンでは、運営を拡大するために基本的な調理技能を持つことが求められるものの、複雑な料理技術は必須ではなく、料理未経験者でもトレーニングを受ければ徐々に業務をこなせるようになります。
また、学歴や特別な技能を必要としないため、キャリアアップを目指す野心的な人々にとっては、正社員としての多くの機会があります。ただし、一般職員としての仕事では、時給換算で見ると給与は低めであり、他の業種に比べて休日が少ないという問題があります。
アルバイトスタッフの場合、シフトが急に変更されることがあり、本来の休日が取消しになることも少なくありません。特に飲食業界では、一般的な休日が繁忙期と重なるため、出勤が必須となりがちで、これが社交活動の機会を減少させる原因となることもあります。さらに、年末年始やお盆のような大型連休でも休みが取れない場合があります。
残業はこの業界では一般的な現象であり、残業代が支払われないことを前提にするべきです。職場での多くの時間を立って過ごす必要があるため、体力的に自信のない人にとっては厳しい環境かもしれません。
入社初期には特別な技能を要求されることはありませんが、長期にわたってチェーン店で働いた経験が、他の業界への転職に有利に働く専門技術を身につけることは少ないです。明確なキャリア目標がなければ、この業界での長期勤務は困難であると言えるでしょう。
飲食店で働く社員の休日や労働時間の実態
飲食業界では、多くのサービス業と同様に、世間一般が休日とする土曜日、日曜日、祝日が実は売上を伸ばすチャンスとなるため、これらの日は繁忙期と考えられます。本社での職種とは異なり、フロントラインで働くスタッフにはこれらの日に働くことが一般的な要求とされています。
従業員は、週の中で平日が休みとなることが多いので、この逆転した休日スケジュールに慣れることが必要です。特に、ゴールデンウイークや年末年始のような特別な時期は、業界全体が非常に忙しくなり、連続して勤務することが一般的です。これらの期間中は、休むことが困難になり、従業員は高い労働負担を担うことになります。
飲食店の営業時間は、早朝から準備を開始し、夜遅くまで客を迎えることが多いため、従業員の実際の勤務時間は公開されている店の営業時間を超えることがあります。従業員は開店準備のために早朝に出勤し、閉店作業が終わるまで遅くまで残る必要があります。
理想としては、アルバイトを適切に教育し、彼らに店舗運営の大部分を任せることで、正社員は事務的な業務やより専門的なタスクに集中できるようになります。しかし、アルバイトの教育水準や人手不足の問題、さらにはこれらを管理する店長のスキルに依存するため、理想を実現するのは困難なこともあります。
上手な店長は、アルバイトスタッフに必要なスキルを効果的に伝え、店舗の運営を円滑に行えるようにするため、良好なコミュニケーションを保ちます。その結果、スタッフの離職率が低く、社員が適切に休息を取れる環境が整います。逆に、管理やコミュニケーションが不足している店長の下では、慢性的なアルバイト不足が社員によって補われ、これが過重労働を生み出す悪循環に陥ることがあります。
飲食業での労働は、法定労働時間内で管理されるものの、拘束時間が非常に長くなることがしばしばです。これは飲食店で働く多くの社員が激務であると感じる大きな理由の一つとなっています。このような状況は、従業員の仕事と私生活のバランスを大きく崩す可能性があります。
飲食店の社員の仕事内容とは
飲食業界で正社員としてキャリアをスタートする場合、一般的に新入社員はまず店長候補として、具体的な店舗に配属されます。ここで、彼らはアルバイトスタッフと共に接客や調理などの日常業務を行いながら、実践的な経験を積んでいきます。
配属された店舗での業務において、彼らは徐々に店舗運営に必要な各種業務を習得し、全ての業務をこなせるようになることが求められます。しかし、全ての業務ができるようになったとしても、店長に昇格できない社員は、しばしば責任感が足りなかったり、コミュニケーション能力に欠けている場合が多いです。
実際に、飲食業界ではアルバイトから正社員へと昇格するケースも珍しくなく、これは業界内での一般的なキャリアパスの一つです。店長に昇格すると、その人はスタッフのシフト調整やアルバイト教育、さらには食材や備品の発注管理など、より複雑な店舗マネジメント業務を任されることになります。
店長の責任には、客からのクレーム対応や店内トラブルの解決も含まれます。また、チェーン店勤務の場合、店舗間の異動が頻繁に行われるため、新たなスタッフとの良好な関係を築く必要があり、これはしばしばストレスを伴う作業となります。
一方で、チェーン店の運営では、一人のエリアマネージャーが複数の店舗を担当し、彼または彼女は直接的な営業活動には関与せず、本社からの運営方針や手法を各店舗に伝え、定期的に巡回することで店舗の状況を把握します。エリアマネージャーは、売上状況を監視し、メニュー構成や店内の状況、人件費や在庫管理について指導する役割も担います。
さらに、店長の教育と指導を行うことが重要な任務であり、各店舗の状況を本社に報告する役割も果たしています。このようにして、エリアマネージャーは本社と各店舗との間で橋渡し役を務め、企業の方針が現場で適切に実行されるようサポートします。
エリアマネージャーには通常、豊富な経験を持つ元店長が任命され、成功を収めると、将来的には本社での重要なポジションに就く可能性が開かれます。本社勤務では、新規出店戦略の策定、商品開発、様々な企画の立案など、企業経営の中核を担う業務を行います。
飲食業界で働く多くの人々が最終的に本社勤務を目指す一方で、業界の大部分は現場中心であり、本社に勤める社員は全体の一部に過ぎないというのが現状です。
まとめ
飲食店は、業界自体が慢性的な人手不足で資格や特別なスキルが必要な会社が少ない為、入りやすいですが、体力仕事ですので辞めていく人も多くいます。
若くてもエリアマネージャー以上の役職になれば、他の業種の同じ年齢の人達の年収より多くなる会社もあります。
私の場合は、入社から4カ月目にリーダーで年収325万円、2年目に副店長で年収420万円、3年目で店長で年収480万円、8年目にエリアマネージャーで年収600万円、11年目に本社勤務となり年収720万円です。
将来、独立を考えている人や、学歴や資格は無いけど会社の幹部になり経営をしてみたい人、体力に自信がある人、周りの人たちが休んでいる日に仕事をするのが嫌でない人はチャレンジしてみてはどうでしょうか。
